Microsoftが発表した最新の四半期決算において、Xboxハードウェア収益が前年同期比33%減となったことが分かりました。今年Xboxの新責任者に就任したAsha Sharma氏は、現状の課題を認める声明を発表しています。
ゲーミング部門の収益が軒並み減少
IGNの報道によると、2026年3月31日までの3か月間において、Microsoftのゲーミング収益は7%減少、Xboxコンテンツおよびサービス収益は5%減少、そしてXboxハードウェア収益は33%減少したとのことです。なお、MicrosoftはXbox単体のドル建て収益やXboxコンソール本体の販売台数を公表していません。
Xbox Series X/Sの販売は以前から低迷が続いており、現行世代の発売から6年が経過した時点でこの傾向を反転させることは大きな課題となっています。
Sharma氏は自身のSNSで「事業や利益率の拡大については進展があったものの、プレイヤー数および収益の成長は我々が目指す水準には達していない」「現在および将来のあらゆるプレイヤーから支持を得るために、やるべきことがあると認識している」とコメントしました。
コアファン重視への方針転換
Sharma氏は今年2月にPhil Spencer氏の後任としてXbox責任者に就任して以来、複数の方針転換を進めています。物議を醸した「This is an Xbox」マーケティングキャンペーンの終了、Xboxエクスクルーシブ復活の示唆、Game Passの値下げなどがその一例です。
MicrosoftのCEOであるSatya Nadella氏は決算説明会で、「Windows、Xbox、Bing、Edgeを横断してファンの支持を取り戻し、エンゲージメントを強化するための基盤的な取り組みを行っている」と述べました。さらに「短期的には基本に立ち返り、品質を優先しコアユーザーへのサービス向上に注力する」と説明しています。
明るい材料として、当四半期はXboxの月間アクティブユーザー数およびゲームストリーミング時間が過去最高を記録したことも報告されました。
今後の方針と次世代機
先週、Sharma氏とXboxチーフ・コンテンツ・オフィサーのMatt Booty氏は、新たな優先事項を発表しています。具体的には、独占供給戦略の再評価、価格面でのアクセシビリティ重視、サードパーティとの提携の進化などが挙げられています。
コンテンツ面では、人気フランチャイズのポートフォリオ拡充、サードパーティとの提携強化と5年間のラインナップ強化、中国・新興市場・モバイル中心のオーディエンスへの展開などを掲げています。また、ギャップを埋めるためにスタジオ買収を継続する可能性も示唆されました。
今年は『Forza Horizon 6』『Fable』『Gears of War: E-Day』、そして次回作の『Call of Duty』（Modern Warfare 4との噂）といった大型タイトルの発売が予定されています。なお、今年の『Call of Duty』はGame Passのデイワン提供は行われない方針です。
Microsoftは次の四半期決算についても、Game Pass値下げの影響などにより、Xboxコンテンツおよびサービス収益が10%台前半の減少になると予測しています。ハードウェア収益も再び減少する見通しです。
こうした状況のなか、Microsoftの次世代コンソール「Project Helix」の登場も控えています。詳細は明らかになっていませんが、PCゲームとコンソールゲームの両方をプレイ可能で、プレミアムな価格帯になる見込みであることが伝えられています。
参照元: IGN